お知らせ・トピック プレスリリース

大雪山で減少している高山植物は地下部が貧弱な種だった

2025年3月5日

雨龍研究林の小林真准教授は、当センター研究生の小林悠佳氏(研究当時 同大学大学院環境科学院修士課程)らとの研究グループが、気候変動の影響を受けやすい高山植物群落で絶滅リスクが高い植物種の特定に貢献しました。

詳細は本学プレスリリースでご覧ください

また、企業誌のインタビューで「それぞれが感じる自然と仕事変わったこと、変わらないこと」にコメントしました。
https://shiro-shiro.jp/client_info/SHIRO/infoimage/shiropaper/SHIRO-REPORT-2024.pdf

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「北大の実り チョコ&クッキー(余市産りんご)」が2024年4月30日(火)より北海道大学内売店ほかで新発売。

2024年4月17日

株式会社もりもと様と生物生産研究農場 余市果樹園で作られるりんごを使用して、チョコとクッキーにりんごのコンフィチュールを合わせたスイーツ「北大の実り チョコ&クッキー(余市産りんご)」を産学協働の取組みとして共同開発しました。2024年4月30日(火)より北海道大学内売店やもりもと新千歳空港店等にて新発売しますので、お知らせいたします。

プレスリリース https://www.hokudai.ac.jp/news/pdf/240417_pr.pdf

余市果樹園紹介ビデオ

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都市は地球規模で植物の進化を促す

2022年3月23日

森林圏ステーション南管理部の内海介准教授、安東義乃学術研究員が参画する国際共同研究チームGLUE(Global Urban Evolution Project)は、都市化が地球規模で生物進化に影響を与えていることを明らかにしました。

本研究成果は,2022年3月18日(木)公開のSCIENCE誌にオンライン掲載されました。

論文名:Global urban environmental change drives adaptation in white clover(都市化は地球規模でシロツメクサの適応進化を促進する)
URL:https://www.science.org/doi/10.1126/science.abk0989

詳細は本学プレスリリースでご覧ください

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水の満ち引きが多様な生物の共存を実現

2021年12月14日

 宇野裕美 京都大学生態学研究センター特定准教授、横井瑞士 同修士課程、福島慶太郎 同研究員、菅野陽一郎 コロラド州立大学准教授らは、当センターの岸田治准教授、内海俊介准教授、同雨龍研究林の職員・スタッフらと共に研究林内の希少な天然氾濫原において研究を行い、河川の氾濫が氾濫原生態系の生物多様性を維持する上で重要であることを示しました。本成果は、2021 年 12 月 10 日に国際学術誌「Freshwater Biology」にオンライン掲載されました。

詳細は本学プレスリリースでご覧ください

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幼形成熟したエゾサンショウウオを89年ぶりに発見!

2021年12月9日

苫小牧研究林の岸田治准教授は、岡宮久規研究員らとの研究グループが日本産サンショウウオの幼形成熟の89年ぶりの再発見をしました。

詳細は本学プレスリリースでご覧ください


発見されたエゾサンショウウオの幼形成熟個体

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植物の胚乳から三倍体と六倍体を同時に作る技術を開発

2021年1月29日

生物生産研究農場の星野洋一郎教授が、本学院環境科学院博士後期課程2年の中野有紗氏、千葉大学環境健康フィールド科学センターの三位正洋名誉教授の研究グループで倍数性育種の新たな手法を考案しました。

詳細は本学プレスリリースでご覧ください。

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道路法面で地域本来の植物群集を回復 〜表土ブロック移植の10年の効果〜

2026年11月16日

北海道⼤学北⽅⽣物圏フィールド科学センター森林圏ステーション苫⼩牧研究林の中村誠宏教授、同札幌研究林の權 台五学術研究員、同⼤学⼤学院⽂学研究院の寺⽥千⾥助教、国⽴研究開発法⼈⼟⽊研究所⼟⽊研究所寒地⼟⽊研究所の佐藤厚⼦特任研究員、⼀般社団法⼈北海道開発技術センターの伊藤徳彦参事、孫⽥ 敏技術⼠、国⼟交通省北海道開発局旭川開発建設部⼠別道路事務所の舘⼭孝利第2⼯務課⻑らの研究グループは、北海道⼤学中川研究林内の道路盛⼟法⾯において、植物や根、埋⼟種⼦、⼟壌⽣物などを含む表⼟をブロック状のまま移植する「表⼟ブロック移植⼯法」の効果を、施⼯後10年間にわたって調査しました。

道路や造成地の法⾯では、短期間で地表を覆うために外来牧草を播く⽅法や、表⼟をいったん崩して敷き戻す「すき取り⼟⼯法」が広く⽤いられています。これらの⼯法は、⼟壌侵⾷を防ぎ、法⾯の植⽣を回復させるために⼤変有効です。⼀⽅、地域本来の植物群集の回復が特に求められる場所では、その⽬的に応じた緑化・⽣態系復元⼿法も必要となります。表⼟ブロック移植⼯法は、植物だけでなく、根や埋⼟種⼦、⼟壌動物、微⽣物を含む表⼟をそのまま移植することで、地域本来の⽣態系をできるだけ維持しながら復元する技術です。

本研究結果から、施⼯⽅法の違いが、その後に形成される植物群集に⻑期的な影響を与えることが⽰されました。また、表⼟ブロック移植⼯法によって、移植元に近い植物群集を10年間にわたって維持・復元できることが明らかになりました。このことから、地域本来の植物群集の回復が特に求められる場所では、表⼟ブロック移植⼯法が有効な選択肢となることが期待されます。

なお、本研究成果は、2026年11⽉10⽇(⽕)公開の保全⽣態学研究にオンライン掲載されました。

詳細はこちら

2014年(H26)~2023年(R5)における表⼟ブロック区(灰⾊)とすき取り⼟区(⽩⾊)の(a)外来植物の被度、(b)森林性種の被度、(c)移植元植⽣との種組成の類似度。平均±標準誤差を⽰している。有意差はns:P > 0.1, MS:0.1> P >0.05, *: P < 0.05, **:P < 0.01, ***:P < 0.001 を⽰している。
(a)盛⼟法⾯施⼯が実施された場所。
(b)表⼟ブロック試験地の地図。

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16 年間3℃温めた泥炭土壌でCO2放出が2倍以上に 〜炭素を多く含む土壌が温暖化をさらに進める可能性を⽰唆〜

2026年11月10日

北海道⼤学⼤学院環境科学院博⼠後期課程の⾺ 銳麒⽒、同⼤学北⽅⽣物圏フィールド科学センター森林圏ステーション天塩研究林の⾼⽊健太郎教授、同⾬⿓研究林の⼩林 真准教授、同⼤学⼤学院農学研究院の平野⾼司教授、国⽴環境研究所の梁 乃申シニア研究員、⾼橋善幸主席研究員、⽇本原⼦⼒研究開発機構の⼩嵐 淳研究主席、安藤⿇⾥⼦研究主幹、国際農林⽔産業研究センターの近藤俊明主任研究員らの研究グループは、北海道北部の森林泥炭地において、16年間にわたる⼟壌加温実験を⾏い、地温上昇が⼟壌からのCO2放出に与える⻑期的な影響を調べました。

⼟壌は、植物の根や微⽣物の活動によってCO2を放出しています。このうち、⼟壌中の有機物が微⽣物によって分解されることで発⽣するCO2放出は「微⽣物呼吸」と呼ばれ、地球の炭素循環において重要な役割を担っています。しかし、温暖化によって微⽣物呼吸量が⻑期的に増え続けるのか、それとも時間とともに弱まるのかについては、これまで⼗分に明らかになっていませんでした。

本研究では、北海道⼤学天塩研究林内の森林泥炭地に設置した⾃動開閉式チャンバーと⼟壌5㎝の深さで年平均3℃加温する装置を⽤いて、2007年から2022年までの16年間、雪のない期間に微⽣物呼吸量を連続観測しました。その結果、微⽣物呼吸量は16年間の平均で111%増加し、16年⽬でも⾼い増加率を維持していました。この結果は、これまで多くの鉱質⼟壌で報告されてきた「温暖化効果は10年以上持続しない」知⾒とは異なります。

この強い温暖化応答には、泥炭地に蓄積された⼤量の⼟壌有機炭素、加温に伴う⼟壌⽔分の低下、さらに⼟壌深部における細菌・真菌量の増加が関与していることを明らかにしました。

本成果は、炭素を多く蓄える泥炭地が温暖化によって巨⼤かつ持続的なCO2放出源となり、気候変動をさらに加速させる可能性を⽰すものです。

なお、本研究成果に関する論⽂は、2026年6⽉1⽇(⽉)公開のSoil Biology and Biochemistry誌にオンライン掲載されました。

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本研究で⽤いたシステム及び主要な結果

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AI画像解析でブドウ果実の成⻑を予測するモデルを開発 〜ワイン生産に向けて収穫時期予測や栽培管理の高度化に期待〜

2026年10月8日

北海道⼤学北⽅⽣物圏フィールド科学センターの星野洋⼀郎教授、李 継瀟博⼠研究員、同⼤学⼤学院農学研究院の曾根輝雄教授らの研究グループは、⼈⼯知能(AI)を⽤いた画像解析でブドウ果実の成⻑を⾼精度で予測するモデルの開発を⾏いました。

北⽅⽣物圏フィールド科学センター⽣物⽣産研究農場余市果樹園が所在する余市町は、ワイン特区に指定され、ワイン⽤の⾼品質のブドウ果実の⽣産が求められています。そこで、環境の影響を強く受けるワイン⽤のブドウ品種の果実の成⻑を⾼精度で予測するモデルの開発を進めました。

本研究は、北海道地域におけるʻケルナーʼとʻツヴァイゲルトʼの⽣育パターンを裏付ける詳細な定量データを提⽰するもので、果実の成分分析や品質評価に向けたサンプリング時期の設計にも有⽤です。本研究で得られた成果は、ブドウの栽培管理や収量や収穫⽇予測を最適化する上で有⽤な情報を提供するものと考えられます。将来的には、収穫適期の判断や品質調査時期の決定など、スマート農業や⾼品質なワイン⽤ブドウ栽培への活⽤が期待されます。
なお、本研究成果は、2026年7⽉15⽇(⽔)公開のThe Horticulture Journal誌にオンライン掲載されました。

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YOLOv8によるブドウ果粒の認識の⼀例。
発達途中のブドウ品種ʻツヴァイゲルトʼの果房を2024年8⽉3⽇に撮影。
サイズと⾊の補正のため、⾃作したラベル札と⼀緒に撮影している。
The Horticulture Journal誌掲載論⽂より転載(CC BY-NC 4.0、改変なし)

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夜間の人工照明が海洋生態系をかく乱する 〜夜間人工光の海洋付着生物群集への影響を解明〜

2026年7月31日

北海道⼤学⼤学院環境科学院博⼠後期課程の津⾦響⼦⽒と同⼤学北⽅⽣物圏フィールド科学センター⽔圏ステーション厚岸臨海実験所の仲岡雅裕教授は、夜間⼈⼯光が海洋付着⽣物群集の群集構造、多様度、⽣物量に影響を与え、その影響が群集の遷移とともに劇的に変化することを明らかにしました。

夜間に照射される⼈⼯照明は都市化や⼯業化に伴い増加し続けており、特に⼈⼝の集中する沿岸部は夜間⼈⼯光に強くさらされています。しかし、夜間⼈⼯光の海洋⽣態系に対する影響は不明な点が多く、これまでに⽣物群集にどのように影響するのかを検証する研究はほとんどありませんでした。

本研究は夜間⼈⼯光の影響が群集の遷移に伴って変化することを、定期的な調査を伴う⻑期実験によって初めて明らかにしました。これらの変化を引き起こすメカニズムを解明するための研究のさらなる進展が期待されます。
なお、本研究成果は、2026年7⽉7⽇(⽕)公開のMarine Pollution Bulletin誌にオンライン掲載されました。

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小型無人ボート(ASV)による海洋生態系可視化に向けた試験運用を実施 ~小型無人ボート(ASV)による魚群・水質計測に成功~

2026年6月5日

水圏ステーション生態系変動解析分野の宮下和士教授の研究チームは、株式会社UMIAILE(本社:東京都墨田区、代表取締役CEO:板井亮佑)との海洋生態系の可視化を目的とした共同研究の一環として、2026年4月に北海道乙部町にてASV(*1)の試験運用を実施し、実海域におけるリアルタイムかつ安定したデータ収集に成功しました。

本成果は、広範囲の変動をリアルタイムに捉える「大規模スマートセンサーネットワークシステム(*2)」の構築に向けた重要なマイルストーンとなります。無人自律航行技術と海洋計測の知見を融合させることで、広域なデータ収集の飛躍的な自動化・効率化を実現し、持続可能な海洋生態系・漁業資源管理の発展に貢献することが期待されます。
なお、本共同研究の成果及び今後の社会実装に向けた開発の進捗については、各機関の公式ウェブサイト等を通じて随時公開される予定です。

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(*1)ASV(Autonomous Surface Vehicle)…小型無人ボート(水上無人機)のこと。人が乗船することなく、遠隔操作やあらかじめプログラムされたルートに従って自律航行し、海洋観測やデータ収集を行うロボティクス技術を実装。

(*2)大規模スマートセンサーネットワークシステム…多数のセンサー(今回の場合は ASV に搭載された魚群探知機や水質計など)をネットワークで繋ぎ、広範囲のデータをリアルタイムに自動収集・分析する仕組みのこと。

北海道乙部町沿岸海域にて魚群探知機及び多項目水質計による海洋観測中のASV

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オオサンショウウオ交雑個体の遺伝子鑑定精度を再評価 ~特別天然記念物オオサンショウウオの保全に大きく貢献~

2026年5月22日

森林圏ステーション和歌山研究林の福山伊吹特任助教、京都大学大学院人間・環境学研究科の西川完途教授、松井正文名誉教授、原壮大朗特定助教、福谷和美博士課程学生(研究当時)、松原康平修士課程学生(研究当時)、国立科学博物館の吉川夏彦研究員、北九州市立自然史・歴史博物館の江頭幸士郎学芸員、琉球大学教育学部の富永 篤教授らの研究グループは、西日本で深刻な問題になっているオオサンショウウオ交雑個体の遺伝子鑑定で、従来用いられてきたマイクロサテライトマーカー(SSR)による遺伝鑑定の精度をより高精度な一塩基多型(SNP)に基づく手法で再評価し、従来手法では詳細な遺伝子鑑定には限界があり、特に交雑の進んだ個体の検出には不十分であることを明らかにしました。

外来種と在来種の交雑は生物多様性保全における深刻な問題です。日本では、特定外来生物であるチュウゴクオオサンショウウオと在来種で国の特別天然記念物であるオオサンショウウオとの交雑が確認されています。

本成果は、オオサンショウウオの保全戦略の策定に重要な指針を提供する大きな成果と言えます。

なお、本研究成果は、2026年5月8日(金)公開のLimnology誌にオンライン掲載されました。

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特別天然記念物に指定されているオオサンショウウオ

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北海道固有種のエゾユキシリアゲを30年ぶりに正式に記録 ~日本のユキシリアゲの生態解明に大きく貢献~

2026年4月30日

森林圏ステーション和歌山研究林の福山伊吹特任助教、同苫小牧研究林の細木拓也特任助教、広島修道大学人間環境学部の鈴木智也准教授らの研究グループは、これまで大雪山系のみから報告されていた北海道固有種のエゾユキシリアゲ(Boreus jezoensis)を新種として記載して以来、30年ぶりに正式に記録するとともに、新たに約170km離れた札幌市からも多くの個体を発見しました。

本成果は、これまでほとんど情報がなかった東アジア地域のユキシリアゲの生態解明に大きく貢献する重要な成果と言えます。


なお、本研究成果は、2026年4月21日(火)公開の日本昆虫学会国際誌Entomological Scienceにオンライン掲載されました。

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今回、発見されたエゾユキシリアゲの成虫(上)とその生息環境(左下)及び採集地(右下)

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「共創の場形成支援プログラム(COI-NEXT)」地域共創分野 本格型に昇格・採択 ~代謝プログラミング×スマート放牧が拓く循環型畜産モデルの社会実装へ~

2026年3月12日

北海道大学が代表機関として推進する「次世代和牛生産システム構築拠点」(プロジェクトリーダー:北方生物圏フィールド科学センター 教授 後藤貴文)が、この度国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)の「共創の場形成支援プログラム(COI-NEXT)地域共創分野」において、育成型から本格型へ昇格採択されました。

本拠点は、代謝プログラミングを核とする科学的革新と、スマート放牧による環境調和型生産を融合させ、地域と共創しながら循環型畜産業の確立を目指します。本格型への昇格は、これまでの地域との共創、科学的成果、そして実装を見据えた体制整備が総合的に評価されたものです。

【支援期間】2026 年4月1日~2036年3月31日

詳細は本学プレスリリースをご覧ください。

「次世代和牛生産システム構築拠点」構成図

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イタヤカエデの杢(もく)と樹形・成長との関係を解明 ~高付加価値材となり得る個体の選木・育成方法への貢献に期待~

2026年3月10日

昨今の世界情勢を背景に、国産の広葉樹材への関心が高まっています。しかし、一般に広葉樹は成長に時間がかかり、樹形の制御も難しいため、針葉樹よりも育てるコストが高いことが指摘されています。そのため、単に成長を早めるだけでは、育てるためのコストに見合う収益を確保することができません。
こうした課題を解決する方法の一つとして、北管理部の吉田俊也教授らの研究グループは、北海道に広く生息するイタヤカエデ60個体を対象に、木材価格を大幅に高める「杢」に着目し、その板面積に対する割合と個体ごとの成長特性(樹形や年輪幅、個体サイズなど)との関係を分析しました。

本研究成果は、2026年2月23日(月)公開のカナダの国際誌Canadian Journal of Forest Researchにオンライン掲載されました。

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アマモ場の供給サービスを世界で初めて空間的に評価~持続可能な里海づくりへの貢献に期待~

2024年5月8日

生態系変動解析分野の宮下和士教授、南 憲吏准教授、朱 妍卉特任助教、及び同大学大学院環境科学院博士後期課程3年の伊藤慶造氏らの研究グループは、北海道立総合研究機構釧路水産試験場の園木詩織研究員、東京農業大学生物産業学部の千葉 晋教授、水産研究・教育機構の白川北斗研究員、西網走漁業協同組合の川尻敏文参事らとの共同研究により、世界で初めてアマモ場の供給サービスを空間的に評価しました。

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