2026年6月25日発行の『日経ESG』にて、本拠点の主要な幹事機関である株式会社敷島ファームと、私たちの共同研究の取り組みが詳しく紹介されました！
今回の記事では、白老町を舞台に株式会社敷島ファームと北海道大学が共同で進めている「環境再生型畜産」の最前線が紹介されています。
生命科学で「牛の体質」をデザインする
記事の柱となっているのは、先端生物科学である「代謝プログラミング（MP）」です。 これは、胎児期や新生児期の栄養環境をコントロールすることで、牛の遺伝子の働き（エピジェネティクス）に働きかけ、成長後の体質を整える技術です。
この技術により、従来は「輸入穀物」を大量に与えなければ難しかった脂肪交雑（サシ）の形成を、「牧草主体」の飼育でも実現できるようになります。 実際に、プロジェクトで生産された「MPグラスフェッド和牛」の第1号は、放牧主体でありながらA3等級という高い肉質評価を得ることに成功しました。
ESGの視点で畜産を捉え直す
なぜ今、この技術が日経ESGで注目されたのでしょうか？ それは、この生産システムが畜産業の抱える大きな課題を一気に解決する可能性を秘めているからです。
- 環境（Environment）： 輸入穀物に頼らず、地域の草資源を活用することで、飼料輸送に伴うCO2排出や、輸入飼料価格高騰のリスクを大幅に低減します。
- 社会・アニマルウェルフェア（Social）： 牛を広大な草原で育てる放牧は、牛のストレスを抑え、本来の生態に即した健康的な飼育を可能にします。
- 持続可能な経営（Governance）： 飼料費を約60％削減し、1頭あたりの収益性を高めることで、若者が「誇りを持って稼げる」持続可能な産業構造へと転換します。
「白老から日本の未来を耕す」
敷島ファームの高田正樹代表（本拠点副PL）は記事の中で、「次世代のために、今の飼育方法を大きく変える必要がある」という決意を語っています。
私たちは、牛を単に「肉を生産する動物」としてではなく、自然の循環を回し、大地を豊かにする「バイオリアクター」として再定義しています。
今回の『日経ESG』への掲載を励みに、科学の力で「美味しさ」と「地球の未来」を両立させる新しい和牛モデルの社会実装を、さらに加速させてまいります。
ぜひ、誌面またはオンライン版にて詳細をご覧ください！
【掲載情報】
内容： ケーススタディ「敷島ファーム、生命科学で和牛生産の未来を開く」
媒体： 日経ESG（2026年6月25日発行）